2025年5月の外来担当医表を更新しました。
下記リンクよりご覧ください。
2025.04.30
院長あいさつを更新しました
下記リンクよりご覧ください。
2025.01.01
鹿児島生協病院は介護保険施設等に協力医療機関として定められています。
詳しくはこちらをご覧ください。
2024.06.28
2023年6月1日より整形外科の初診受付時間が11時30分までとなります。
外来受診を見る
2023.05.26
令和5年(2023年)4月より担当医・診療体制の変更がございます。
診療体制については、受診案内(外来受診のご案内)をご確認ください。
毎週木曜日の整形外科外来が午前休診となります。患者様にはご迷惑をおかけして大変申し訳ありません。
ご理解の程よろしくお願い申し上げます。
2023.04.01
2020年は世界中が新型コロナウイルスで始まり、新型コロナウイルスで年を越しました。当院でも2020年4月にCOVID-19対策本部を立ち上げ対応にあたってきました。幸い患者・医療生協組合員のご協力や職員の努力により、2020年暮れまでに院内発生はありませんでしたが、終息が見通せない中引き続きの警戒が必要です。私たちは、コロナ禍でも平和を守り生活を豊かにする医療生協の活動を、2021年も更に大きく発展させて行く所存です。さて鹿児島生協病院は1975年に、この谷山の地に「鹿児島医療生協・市民病院」の名称で27床の病院として開設いたしました。それから40年以上の間、地域の皆様や近隣の医療機関などの御指導御鞭撻をあおぎながら、地域の急性期医療を担う306床の総合病院へと成長させていただきました。 私の最大の使命は、地域の関係各機関との交流・連携を進めることです。保健予防・医療・介護・訪問診療・福祉とひとつの施設ですべてを完結するのは非常に困難な時代となってきています。お互いの強みを生かした医療連携をし、地域の総合力で鹿児島市南部にお住まいの皆様のいのちと健康を守っていきたいと考えています。 当院は「人権を尊重し、安全で信頼される医療を地域の人々とともにすすめます」という理念のもと、日々の診療にあたっております。患者の立場に立った親切な良い医療を提供することはもちろんのこと、患者の人権を尊重し協力協同の営みとしての医療をすすめていきます。 また病気だけではなく、その方が地域でどのような状況で生活され、なぜその病気になるに至ったのか、これからの生活は立ち行くのかまで考慮するのも、私たち医療者の使命だと考えています。国の予算に占める社会保障費用は、実質的には年々削減され、医療・介護の保険料など自己負担は増える一方です。私たちは様々な社会資源の活用とともに、社会保障制度の改善を求めて活動を続けていきます。 さらにもう一つの大きな課題は、地域医療をになう人材の育成です。医師・看護師の育成は開設以来取り組んで来ていますが、今後も地域医療にこだわりながら多職種協働の医療が実践できる人材の育成をさらに続けます。今後とも皆様の御指導をいただき、地域医療の発展に努力いたしますので、どうぞよろしくお願いいたします。
2021年1月1日
総合病院鹿児島生協病院
院長 樋之口 洋一
2021.01.01
平素より当院耳鼻咽喉科をご利用いただき、誠にありがとうございます。
この度、当院耳鼻咽喉科は諸般の事情により、誠に勝手ながら2020年(令和2年)3月12日(木曜日)をもちまして、外来・入院診療ともに診療を終了することとなりました。
突然の診療終了となり、組合員および患者の皆様にご迷惑をおかけすることとなり、心より深くお詫び申し上げます。
現在、治療中の患者様につきましては、耳鼻咽喉科にて診療終了までは他院へ紹介等、対応をさせていただきます。
何卒、ご理解・ご了承くださいますようお願い申し上げます。
2020.01.16
当院では医師臨床研修病院として、外部の第三者評価を受け、臨床研修病院としての質の改善と向上を図る目的でJCEP(NPO法人卒後臨床研修評価機構)の調査を受審しています。
臨床研修評価は、書面による調査と訪問による調査(実地訪問)により行います。
書面調査では、臨床研修病院の施設の概要や研修設備の状況、臨床研修プログラムおよび活動に関するデータ、さらに予め第三者による評価基準と同じ項目を自己評価のうえご提出いただきます。訪問調査は、提出された書面調査の結果を受けて、定められたプログラムによる講習会を受講した訪問調査者(サーベイヤー)が複数で訪問し、評価判定・調査を行います。
(NPO法人卒後臨床研修評価機構ホームページより転載)
直近で2019年3月8日に訪問調査を受け、下記のとおり認定(更新)を受けました。
画像をクリックするとそれぞれのPDFファイルが開いて読むことができます。
2019.05.10
鹿児島生協病院は、2011年(平成23年)4月1日付けで、社会福祉法第2条第3項に基づく指定を受け、第二種社会福祉事業として「無料低額診療事業」を実施しています。
隣接する谷山生協クリニックも2019年(平成31年)3月1日付けで指定を受け、同事業を開始しています。
無料低額診療事業のページにつきましてはTOPページの左横に「無料低額診療事業」のバナーを設置していますので今後はこちらからご覧ください。
生活困難な方が経済的理由によって、必要な医療を受ける機会が制限されることの無いよう、社会福祉法に基づき行政に申請し、病院(診療所)が医療費の自己負担分の全額または一部を負担し、医療を提供することができる事業です。
この事業は、生活が改善するまでの一時的な措置(原則3ヶ月)であり、公的な制度の活用を含め問題解決に向けて相談をおこないます。
※当該制度の基準に満たず適用にならないケースもあります。その際はその他の制度活用も含め、継続して支援致します。
・ 病気や障害によって一時的に収入が無くなり、医療費の支払いが困難
・ 年金生活だけでは生活がままならず、医療費の支払いが困難
・ 失業のため一時的に収入が無くなり、医療費の支払いが困難
・「医療費が払えない」と治療を受けず、苦しんでいる(悩んでいる)人から相談を受けた。 など
相談窓口 | 地域連携室(総合受付の左横) |
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相談受付時間 | 平日8時30分~16時45分 土曜日8時30分~12時30分 |
直通電話 | 099-267-1455 |
担当者 | 地域連携室職員 |
パンフレットはこちらから閲覧できます。
2019.05.09